_〜山のあなたの空遠く幸い住むと人のいう〜

2008年2月19日 火曜日

　英国ノーザンロックが国有化された。英国こそフリーメーソン、世界上流階級の本拠地であって、ロスチャイルドやロックフェラーなど世界を支配する超大金持ちたちの住処であり、世界経済に「グローバルスタンダード」投機主義を持ち込んで、民衆の生活を根底から破壊する投機金儲けを強要してきた本家であろう。

　その投機の本家で、グローバルスタンダードの基本思想である「市場原理主義」が放棄された。ノーザンロック銀行はサブプライム破綻によって事実上倒産に追い込まれ、このままでは預金封鎖と倒産が絶対に避けられず、もし倒産すれば英国の半数以上の銀行と企業が連鎖倒産すると予想されており、政府としては世界中に無理矢理押しつけてきたグローバルスタンダードの原理原則をぶち壊してまでノーザンロックを守る必要があった。
　
　ここに、１９８０年以降、世界経済を席巻したユダヤ系投機集団の「グローバルスタンダード戦略」が完全に崩壊したことを世界に宣言したといってよい。

　一方で、昨日、そのユダヤ系投機集団、スチールパートナーズやゴールドマンサックス、インドのミタルグループなどが投機、買い占めに成功し、寡占支配を完成した鉄鋼関連業界で、日本は前年比６５％と暴騰した高額の鉄鉱石を買う契約を結ばされたと報道された。

　グローバルスタンダード投機主義によって、世界の少数の資本家たちに、世界経済を動かす食料・資材をすべて支配され、実体経済を無視した独占によるボロ儲け狙いの超高価格で世界中の人々の生活が支配される現実を思い知らされることになった。

　彼らの４００兆円とも言われる投機資金は、どこから持ってこられたのか？

　これが実は日本なのだ。日本はバブル崩壊以降、国民の預貯金金利を吸い上げるために超低金利政策が実施され続けた。現在でも世界有数の低金利だ。だから実にカネを借りやすい。おまけにグローバルスタンダード思想によって、日本人だけでなく、外国人にもどんどんカネを貸してきた。その担保は虚構マネーの株券時価などである。だから世界中の投機集団が日本から持ち出した金の総額は実に３５０兆円と言われる。

　この金を利用して、上の投機屋が世界の鉄鉱石を買い占め、値段をつり上げて日本に売っているという笑い話のような構図である。

　この３５０兆円は、日本国民の血と汗と努力で築き上げた財産であった。それを低金利、三角合併法などによって、全部外国投機屋に貸し出し、おそらく、それは日本に帰って来ず雲霧霧散するはずだ。これが小泉・竹中のグローバルスタンダード思想であった。

　現在、世界では８京円のマネーが動いていると言われる。ところが実体経済は数千兆円にすぎない。差額はすべて株や先物など虚構マネーにすぎない。それはブラックマンデーや先日の大暴落で１日に２割も相場が下がれば、一日で１６０００兆円の資金が闇に消える世界であり、一日で世界を動かしている実体経済資金が宙に跳んで消える世界なのである。

　カネなど空しいものだ。本当の実体などありはしない。このカネはどこから沸いてくるのか？　アメリカのユダヤ銀行、ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）が勝手に印刷して湧き出すものだ。もちろん日銀も刷っているが、円は兌換紙幣であり、表向きは準備金による裏付けが存在することになっている（郵貯簡保・銀行預金が代替し、本当は残っていないらしい）　アメリカのドルは非兌換であって、すなわち印刷された紙切れにすぎない。

　これが「ある」と信じているだけで世界を飛び交っている紙切れの正体だ。ところが、こんな紙切れで、世界経済はおろか、人の命まで買い占めることができる。ユダヤ系投機集団は、この虚構マネーを使って、世界中の石油資源、穀物、軍需物資、先端産業物資をほぼ買い集めてしまった。

　一昨日、日本では小麦の卸価格が３割アップになると報道されたが、実際には、すでに５割り増しになっている。その理由は何か？

　小麦が不足しているからか？　もちろんオーストラリアの不作もあるが、本当の理由は、穀物メジャー、ロックフェラー・カーギル社などが世界中の穀物の大部分を買い占めてしまい、金儲けのために勝手に値をつり上げているのである。

　これによって、世界中で饑餓が発生し、残り少ない食料をめぐってアフリカ諸国で戦乱が発生し、数百万人が死亡すると予想されている。日本でも、石油や穀物の投機買い占めによって、貧しい人たちは十分な暖房もとれず、食事も貧しくなった。多くの人が病院さえ行けなくなった。

　世界は投機屋によって根底から破壊されようとしている。ところが、カネに蛆が沸くほど所有している、そうした投機集団が、金余りによって自分たちが滅ぼされる運命を招いているのである。

　サブプライム、アメリカのインチキ債券によって、世界中で数百兆円のカネが宙に消えた。ところが、それは入り口にすぎなかった。これを端緒として、カードローン、自動車ローン、これまでアメリカＦＲＢの勝手な紙切れが保証していた架空債券が、全部その実体をさらけ出す事態となり、結局のところ、総額１０００兆円をはるかに超えるといわれる借金を返せる者はおらず、破綻に次ぐ破綻、高金利に次ぐ高金利という結果となり、世界経済全体が崩壊してしまおうとしている。

　もちろん投機金儲け集団の破綻も時間の問題である。まず、小麦・トウモロコシ・石油の異常な暴騰は、三月末に暴落が予測されており、こうなれば再び、世界をサブプライム並のショックが襲うことになり、もはやゴールドマンやスチールパートナーの命運は風前の灯火である。

　だから、彼らは最後の切り札として、中東での大戦争を画策しているのである。戦争経済にさえなってくれれば、石油・食料の需要は膨大になり、実体経済を無視して暴落しようとしている先物が救われるという思惑なのである。

　すでに、中東を中心とする各地で1月下旬から2月上旬にかけて、海底通信ケーブル5カ所が相次ぎ破損し、インターネットや国際電話に支障をきたした問題で、国際電気通信連合（ＩＴＵ）幹部は18日、国際会議が開かれたカタールで「計画的な破壊工作の疑いを排除しない」と述べた。ＡＦＰ通信が伝えた。テロの可能性を指摘した。

　これはＣＩＡが行ったお得意の陰謀であろう。すでに戦争準備は着々と進行している。

　合衆国政府のいくつかの機関が、本年３月１日以降、経済に関するいくつかの指標をWebで発表するのを停止する。表向きの理由は、合衆国政府のコスト削減のためとのことだが、作成にそうそう費用がかかるわけではないので、いよいよ本格的な情報隠しがはじまったと捉えるべきだ。

　戦争の跫音がそこまできている！