_〜山のあなたの空遠く幸い住むと人のいう〜

ナチスの資金源であったテュッセン銀行は、ウォール街と太いパイプがあり、東部エスタブリッシュメントのハリマン財閥の作った銀行ユニオン・バンキングと協同していた。このユニオン・バンキングの社長が、ブッシュ大統領の曽祖父であるジョージ・ウォーカーで、義理の息子プレスコット・ブッシュを使って２０年代のドイツ支援ブームを画策したのである。ユニオンバンクとナチスとの関係は深く、敗戦直前まで続いた。ナチスは米国財閥にその財源を頼っていたのだ。プレスコットの子であるジョージ・ブッシュが、石油財閥と組む前は、ナチスが商売相手だったのである。ブッシュ家の背後には石油財閥の支配があり、現ブッシュも石油ビジネスに携わってきたことはよく知られている。軍需産業に必須なのは、石油利権と戦争危機の演出である。血の系譜ブッシュ一族は闇の権力の代理人として、四代に渡るフィクサーとして、世界政治を謀略と陰謀で撹乱してきた。現在のイラク戦争の真相を語る上で、この悪魔の血筋こそ鍵であることがよくわかるであろう。世界各地の石油資源を牛耳るという狙いで、危機を煽り、民族紛争にカモフラージュさせて、民主主義という美名で覇権を確保する。なんと巧妙な世界征服であろうか。ブッシュパパはサウジの石油富豪と結託して中東支配の足がかりを工作した。ビン・ラディン一族はサウジのグローバル企業で、ＣＩＡの秘密工作に加担していた。ビン・ラディンはパキスタンでＣＩＡから訓練を受け、アフガンでロシアに対する工作をした。パキスタンこそ、聖戦の拠点だったのだが、ロシアのアフガン撤退と同時に、パキスタンをテロ輸出国と決め付けた。アフガンでの麻薬生産を進めたのは、他ならぬＣＩＡだったのに、利用し尽くした道具は捨てられる運命がこの世界の掟だ。つまり、アメリカの敵、アルカイーダは、そもそもＣＩＡが組織したものだったのだ。このアフガン戦争は、ダレス兄弟とブッシュパパが関与した対ソ戦争のフィナーレであった。ソ連はＫＧＢの工作で対抗したが、戦費が足りず内部崩壊してしまった。チェチェン紛争がプーチンの石油覇権戦争であることは明白である。ロシアの富豪マフィアは石油資源で肥え太っているからだ。ロシアマフィアの傀儡プーチンは、イラクの権益を簡単には逃すことはあるまい。いずれ、底流にあるユダヤ対アンチユダヤの戦いは顕在化される。米国国内の親ユダヤと反ユダヤの内部抗争も明らかになるだろう。

　いよいよ闇の世界権力の本丸について言及せねばなるまい。すでに指摘したように世界の政治・経済・文化・メディアを裏で操る勢力が確実に存在する。この事実を否定する向きは、その勢力の一味か洗脳された奴隷であるとみなされよう。もし、この想像がたんに白昼夢としても、火の無いところには煙が立たないのであり、たとえ状況証拠とはいえ、歴史的な現象で裏づけられるからだ。ここで、賢明な読者はある疑問に気づかれることと思う。それは、ユダヤ人が黒幕なら、なぜアングロサクソンの金融資本が本丸に存在するのかと。米国東部エスタブリッシュメントや、白人系等の金融財閥や王族が、確かに神殿には隠れており、ユダヤ民族がすべてを仕切っている訳ではない。この現実が世界戦争の輻輳した状況を醸しているのであり、ユダヤ対アンチユダヤという図式が紛争の手段に利用されているのである。たとえば、ソ連共産党の正体はユダヤだったのだが、アフガン戦争からはアンチユダヤになっている。まことに奇妙なことで、ゴルバチョフはユダヤを裏切ってペレストロイカを進め、虚構の共産主義国家を解体させた。現ロシアはアンチユダヤのプーチンが主導して、マフィアとともに中東の石油権益を虎視眈々と狙っている。また、戦前のアメリカ財閥はすでに論じたように親ナチスで反ユダヤであった。反ユダヤ＝反共だったのであり、白人財閥が中心だったのである。その構図は現在もかわらないが、賢いユダヤは、マスコミを抱き込み勢力を温存してきた。そして、針小棒大のスローガンによって、世界的な言論統制に成功し、白人財閥もこれに巻き込まれた。これら国際金融資本のボスが誰であるか、あらためて指摘するまでもなく、多くの人は承知している。財閥の名前は有名だからである。本拠はロンドンにあり、イギリス王家は彼らのカリスマを維持するデコレーションである。ロンドンのシティの奥の院では、日々の金価格が決定されており、かつては石油価格まで決められていた。世界の経済戦略は、この奥の院で秘密裏に寡頭の決裁をされているのが現実なのだ。そして、このたびはアメリカを利用して、中東支配を確かなものにしようと企て、傀儡ブッシュ政権とブレアを手下にイラク戦争を起こしたのであった。
　　
　イラク戦争の真相を探るキーとして、ブッシュ親子にスポットを当ててきたが、もうひとつの側面がウォール街の金融マフィアである。ブッシュ親子や政府閣僚とエンロン重役との腐った関係は破綻と同時に暴露された。ウォール街の闇の帝王は、国際金融資本であり様々な銀行、証券会社、会計会社、格付け会社、コンサルタント、エコノミストなどを手下として、インサイダーによる株価操作を非合法に進めてきた。米国市場には公正・中立のかけらすら無く、インサイダー取引は当たり前なのである。その一端がエンロン疑惑という金融スキャンダルで噴火したのだ。日本の株式市場の５０％以上が外資になっているが、その資金源は闇の金融資本から出ているのである。ヘッジファンドという手先を活用して、ＣＩＡや格付け会社と組み、各国の市場の骨の髄までしゃぶり尽くす。ときに金融
マフィア同士の抗争があり、ロシアマフィアにやられたＬＴＣＭの例外はあるにせよ、とくに南アジアはずたずたにされた。マハティールは何とか抵抗したが、力及ばずであった。なぜなら、金融マフィアが実は闇の資本家の窓口に過ぎず、本丸を動かすことでＩＭＦなどを簡単に利用できるからである。ところで、ふたつの格付け機関が日本人に嫌われるのは当然で、歴史をたどればＣＩＡの兄弟であり、情報機関としての出自にたどり着く。つまり、民間の会社に過ぎないのに恫喝的な格付け評価をする理由と狙いは、国策というよりも、金融マフィアとともに闇の資本家の戦略ツールだからである。とくにムーディーズは最古の情報会社ダン＆ブラッドストリートが親会社であり、ＣＩＡと情報を共有しているのである。つまり、ウォール街の情報はＣＩＡに筒抜けであり、闇の勢力はそれを利用して思うがままに市場を操って巨利を奪取してきた。不正の温床である会計事務所は汚いパートナーである。日々、投資家が参考にしているブルームバーグなどは、マスコミ情報を操作している。肝心の情報は金融マフィアしか知らされない仕組みなのだ。アメリカの善良な国民は、合法的な搾取である４０１Ｋにより、大事な老後の資金を金融マフィアに吸い取られるという仕組みだ。デリバティブは、オプションの売りに見られるように、これは市場から金を奪い取る闇の金融資本の便利なツールなのである。この「合法的搾取」に気づいて反抗したのは、ロシアマフィアとマハティールだけであった。しかし、いずれも相手を負かすまでには至らなかった。