2013/8/18  12:10

マッチポンプ  身辺些事
08月15日の「靖国神社参拝問題」が毎年、問題になるようになった切っ掛けは、いつの頃か知らなかったが『週刊新潮』に経緯が記されていた。やはりと言わざるを得ない結果だった。

それは朝日新聞のキャンペーンだった。昭和60年「中曽根康弘内閣」の公式参拝を連日、社説などで非難するものだったらしい。それまで中国や韓国は殆ど無関心だったのは驚くべき事実。太平洋戦争のA級戦犯が靖国神社に合祀されている事実が発覚したのが昭和54年、当然それらも無関心だった。

つまり朝日新聞が「靖国問題」との紛争の火種を提供したことになる。自分たちの主義・主張を正当化するために“手を代え品を代え”日本政府を貶めるのを徹底した。まさに中国・韓国の出先機関のようになった。

だがこの新聞社の「立ち位置」を考えれば仕方がないのを容認すべきだ。戦前の昭和06年の「満州事変」から20年の終戦・敗戦まで徹底的に日本軍部の手先になって対米戦争を煽りに煽ったからである。国民世論が沸騰するのは当然の理。謂わば「過去の汚点」を少しでも薄める行為の顕れ。メディアが立ち止まって「待てよ」と考えないのは昔も今も同じ。新聞はその程度のもの。

昭和13年「ヒトラーユーゲント」(ナチス親衛隊)を朝日新聞主催で呼び、北原白秋に作詞までさせてドイツを賛美、日米対立戦争を渇望した。新聞は煽り立てた国民の「不買運動」が怖い。この新聞社は完全に“マッチポンプ”(自分で火を点け、火を消すこと)。新聞は公器ではなく、商売だ。

遍く染みわたっている東京電力の協力金はメディアに及び「福島原発」の汚染の真実は多分、最大公約数的非難に近いだろう。日本も中国同様、国力が衰微してゆく。それと同様、靖国神社も衰微するのは論を待たない。多分そう言う自分がいちばん先に衰微したりして…。

画像は市ヶ谷方面から撮影した靖国神社。

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