(霜月壱日 朔) 新興国投資  経済

中国やブラジル、インド、南アフリカ……。金融危機後も株価の回復が早く、成長力の高さが話題になり続けているのがこうした新興国だ。投資信託などでも新興国関連が大人気になっている。これまで株式投資の世界では「企業収益や株価の上昇は、長期的に見るとGDPの成長にリンクしている」と、当たり前のように指摘されてきた。だからこそ「高成長の持続=長期的な株高」という金融機関の宣伝文句が説得力を持つわけだ。しかしそれは本当に正しいのだろうか。

成功するには誰もが知ってそうな条件を満たすだけでは駄目であり、もう1つ別に隠れているツボを外さないことが必要なのだ。新興国投資も一緒。「経済成長率が高いから投資する。」のは最低条件に過ぎない。

アップルでもグーグルでもユニクロでも、高成長だからといって何時株を買っても儲かるわけではないのと同じ事。底値で買うとか、良い材料が出る前とか、「真の成功条件」も満たさなくては失敗することも数多い。建前上の成功条件と本音の成功条件の2つのツボを抑えることが必要である。

日本が新興国だった1960年代。投資リターンが高かった日本株は、実は喧伝されるソニーやホンダといった株ではなかった。もっと割安ながら、大きく業績を伸ばしているヨーカドー等の株だったのである。本音の成功条件を抑えているなら、選ぶのはそう難しいものではないが、どうでしょうかね。
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