「格差社会」ということばを最近よく聴く。統計的にはジニ係数などによって一部の所得の高い層を生み出しているということが示される。所得の低い層が増えているということらしい。
いうまでもなく、個人の実力によって格差が生じてきたというのであれば、自己責任という類の理由付けにもなんらかの説得力はある。しかしながら、もともと出発点が違うわけであるから、そのような自己責任の原則があてはまらないのは、小学生でもわかることだ。
教育の場にはなしを移せば、優秀な少年が思うように高校に進学できない状況が現出しているだろう。それはある意味で悲劇だ。一度や二度失敗をしても、頑張って立ち上がれ!といった言葉を子供たちに投げかけるには、まず教育に関してはある程度出発点が同じでなければならない。
もし、そうでなければ快活にグランドであそぶ子供たちに授業で教師は説かなければならないだろう。きみはどんなに努力しても、となりのA君には人生において勝ち目は薄い。なぜならA君のうちはお金持ちだからってねって教えなければならないだろう。
本来資本主義とは、従来の体制を維持するシステムなので、既存の格差がなくなるということはありえない。つまり格差社会の上位層を擁護するような仕組みなのだ。しかしだからといって、歴史的にその仕組みを否定的にとらえることがいいというわけでもない。
そのような社会構造のなかで、各階層がうまく共存することを探るのがいわば偉い人の役目だろう。そうしてまた真に努力した者が報われる構造をつくることは、国力と言う観点から必要だと思われる。それを無視し上位の階層にのみプラスとなる、いわば現状に迎合するばかりであるならば、未来は希望をもてない子供であふれるかもしれない。
今日では、塾などで勉強しているこどもも一定数いる。はっきりいって選択を間違えなければ、かなりの学習効果をあげることができる。それは一面では、学校での履修度が以前にくらべて低くなったということもある。だから塾にきて大いに成績をのばす生徒がいるわけである。しかし、このような通塾がだれでも容易にできるわけではないだろう。一定の費用は必要となる。明成塾では、それに応える効果をあげる。私どもにできることは、どうにか生徒の成績をのばして、すこしでも学力的に将来の役に立てるようにする、それくらいなのである。

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